注文住宅とは、簡単に言うと「注文者である施主の希望通りに建築する住宅のこと」ということになります。
つまり、建売住宅のように、あらかじめでき上がった家を買うのではなく、自分で選んだ施工会社に、希望するプランの基、自分の理想の家が建てられるということになります。
まさに、注文住宅は夢の結晶となると思いますが、ただ、そこには人任せにできないということにもなります。
自分の夢の実現のために注文住宅を建てるということは、それなりの知識や気構えなどが必要になるのです。
簡単にいってしまえば、自分の理想の住宅は何なのか具体的にはっきり認識し、施工会社に説明、理解してもらうことが必要です。
そこには、かなえられることと、我慢しなければならないことなども出てくるので、好みの優先順位や自分のライフスタイルを明確にしておくことが大切です。
注文住宅は、業者に頼みさえすれば、理想の家が建つものではありませんので、漠然とした夢で無く、しっかり具体的に言葉で説明・理解してもらえるように、理想の形をまず自分ではっきりとさせておくことが大切です。
ウィークエンドホームズ社はインターネットを最大限に活用して夢の注文住宅を完成させる建築サービスベンチャー企業を2000年10月に設立した。
同社は単なる仲介業務の枠を超え、顧客(施主)に最適な建築家および工務店(施工店)をアレンジ、これら三者の架け橋的な役割を果たすため、ウェブ上でコンペという手法を用いている。
施主が注文住宅の抱える予算、立地条件、家族構成や暮らしぶりといったさまざまな問題を解決しながら、建築家の集客とスキルアップ、施工店の品質向上などにも貢献している。
さらにマンション建て替えプロジェクトや中古マンションの再生ビジネスといった事業者向けソリューションも行っている。
注文住宅は、建売住宅と違いあらかじめ建設会社などが作り上げた住宅を買うのではなく、自分で選んだ施工会社に、自分で選んだ土地に希望するプランの住宅を建てるということを注文住宅といいます。
注文住宅にする場合、間取りやデザイン、設備仕様だけでなく、どんな工法で、どのくらいの費用をかけて建てるかを決めて、建築するかなどなど、すべて、施工会社に自分の希望を伝え理解してもらい、相談しながら作り上げていくことになります。
つまり、自分のライフスタイルを反映させ、好みを優先させることができる反面、決めなければならないことは非常に多く、時間とある程度の知識が必要といったところが建売住宅との大きな違いといえます。
こうした注文住宅は多岐にわたる工程が必要にになるということを理解しておきましょう。
建売住宅では、建設会社の企画で作られた住宅にある程度自分の希望と一致するところがあり納得できるのであれば、資金さえ合えばすぐに購入が可能となります。
一方、注文住宅は、一から家を作るので、自分のライフスタイルにこだわりたいのか、システムにこだわりたいのか、便利さなのか、それとも今はやりのエコの観点なのか、その辺りを明確にし、施工会社の担当者にしっかりと伝えなければなりません。
場合によっては、膨大な時間がかかることが予想され、希望通りの住宅にするためには業者と意見交換していかなければならないことから、多少の専門知識も当然ですが必要になってくるのです。
注文住宅は、自分の理想どおりの住宅を作ることが可能ですが、その分手間と時間と知識が必要になるということも理解しておくことが大切です。
そして、もちろん資金的な面も十分考慮しておくことです。
中高年夫婦が寝室を別々にしたり、収納家具で寝室を仕切ったり。リフォームで「夫婦別寝」と呼ばれるプランを依頼する人が増えている。
就寝時間が違っても気を使わずに済み、イビキ対策にもなる。
「別寝」の設計を採用した新築注文住宅も販売されている。
寝室が別々だと、「仲が悪いのでは」という目で、かつては見られた。
だが、セキスイインテリア(東京)のインテリアコーディネーター丸山敬子さんは「近年は、お互いの生活スタイルを尊重し、『別寝』の設計を前向きに考える人が増えている」と話す。
「別寝」は注文住宅でも採用されている。
住友林業(東京)は昨年、団塊世代向けの住宅で、寝室をクローゼットで仕切るアイデアを提案。
フィアスホーム(同)も、寝室を様々な形で仕切る提案を始め、いずれも好評だという。
住宅保証機構はこのほど、6月2日に加入受け付けを開始する瑕疵担保責任保険の概要を発表した。
支払額の上限は1戸につき2000万円が基本だが、保険料に別料金を加えると5000万円まで引き上げることができる。
住宅瑕疵担保履行法に対応した保険商品の第一弾だ。
瑕疵担保履行法は、瑕疵担保責任を果たす資力の確保を住宅供給事業者に義務付ける新法だ。
事業者に対し、引き渡し後10年以内に見つかった構造の欠陥や雨漏りの瑕疵を確実に補修できるように、瑕疵担保責任保険に加入するなどの対策を求めている。
09年10月1日以降に引き渡す住宅が対象になる。
住宅供給事業者とは、注文住宅の施工者や分譲住宅の販売者だ。